この本の著者である、両学長はYoutubeで見かけて以来、時々拝見しては、マネーリテラシーを学んできました。話す内容もとてもわかり易く、金融初心者にとってはとてもありがたい存在です。本はもちろん購入する必要がありますが、Youtubeは基本的に無料ですので、このような膨大かつ正しい情報が無料で手に入れられるのは、とてもありがたいことだと思います。また、この本もAmazonのKindleで購入すれば1000円位ですので、人にもよりますが1000円が膨大な資産構築につながる可能性を秘めていますので、金融初心者の方には特に非常におすすめされる書籍であると思います。
欠点をあえて述べると、グラフィックや絵が多くとても読みやすいのですが、Kindleで読む際にはかなり読みづらいことは欠点かもしれません。けれども、iPad等を使用することで視認性は向上しますので、個人に応じた読みやすい形式で購入すれば、とても良い本です。
ちなみに著者の両学長は、高校1年生で起業し、人とのつながり等もあり、沢山の資産を築いている方のようです。その自分の経験を書籍やYoutubeをはじめ、様々な形態で情報発信されているかたです。コンセプトは自由です、だそうです。
目次
お金持ちの原則
経済的自由
経済的自由とは、生活費＜資産所得の状態の事を示します。
生活費よりも資産所得が多ければ、金銭的自由は高まります。
つまり、自由なお金とは、使い方によっては新たな資産への種と言えます。
例えば、資産所得で稼いだ資産を、浪費使してしまうと、地域経済には寄与しているかもしれませんが、穴の空いたバケツに水を注いでいるのと同じことです。
資産の使い方を投資に回すことで、資産所得は種となり、大輪の花を咲かせることが出来るようになります。
そのような状態になると、まさに金のなる木であり、自らの体を動かさずともお金が入ってくることになります。
労働所得と資産所得
労働所得
労働所得とは、例えばサラリーマンのように、企業などに所属し労働に対する対価である給与のことです。
労働所得には様々なデメリットがあります。
後にも書きますので簡単に書くと、自分の体を動かさなければもらえない所得であるということです。
自分の体を動かし続けなければ、もらえないということはある意味リスクです。
体は資本とは言いますが、例えば急な体調不良で長期休暇を強いられるようになった場合は、給与が減ることを意味します。
特にサラリーマンは、マイホームを持ち、子供がいたり、ある程度の資金が必要になる中で、自分の体を動かして得られる労働所得だけを頼りに、住宅ローンを組んでしまうことは、リスクとは常に背中合わせであると言えます。
節約生活をおくり、銀行に預けるということも1つの戦略かもしれませんが、そのお金はそこに存在するだけで、それ以上の価値は持ちません。
さらに、インフレにより価値が半減する可能性すらあるのです。
資産所得
資産所得とは、労働所得とは対をなすものです。
労働所得が、体を動かしてもらう給与であるのに対し、資産所得は頭を使ってもらう所得であると言えます。
労働所得をベースに、毎月の生活費を資産所得で賄えば、投資に回せるお金が増えます。
投資にも絶対はありませんが、長期に保有することで、資産が減る可能性は低くなると言われています。
資産所得があれば、先に書いたように、資本である体を壊しても勝手に入ってくるお金がありますので、金銭的余裕が生まれるのです。
ゴールは、生活費＜資産所得
まずは、いろんな方法で資産所得を増やし、生活費をまかなえる用になるのが目標です。
そのような状態になれば、労働所得で得ることが常識であった、給与をもらう、という行為がほんとに妥当なのかという疑問が生じます。
副業であったはずの資産所得が、本業よりも大きな資産所得になれば、もはや本業は不要になります。
つまり、働いて稼ぐことが当然であった状態から、働くか働かないかを自分で選択できる、自由が生まれるということになります。
お金にまつわる5つの力
- 貯める
- 稼ぐ
- 増やす
- 守る
- 使う
貯める
生活費＜資産所得になれば、自ずと貯まります。
当たり前ですが、資産を増やすには、生活費を下げるか資産所得を増やすか、もしくは両方であると言えます。
カツカツまで、消費を切り詰めることで、貯蓄は貯まりますが、時間をお金で買うという選択も必要です。
そのため、浪費はよくありませんが、ある程度お金が出ていくのは仕方の無いことと言えます。
仕方ないといはいえ、多少の見直しは必要です。
特に毎月支払うようなものに関しては、毎月毎月つもりつもると膨大な金額になります。
後で書いています、保険はその代表と言えます。
固定費を見直す：人生の6大固定費
- 通信費
- 光熱費
- 保険
- 家
- 車
- 税金
通信費；スマホは格安SIMに変える
これは、わたしも行なっています。
いわゆる3大キャリアと呼ばれるdocomo, au, softbankですと、ほとんど同じ料金体系です。
これは、当然といえば当然で競合相手がいれば、同じような値段になるのは、自明の理ともいえます。
例えば、A社とB社の値段が月々3000円違うとなれば、当然ですが顧客は易い料金体系の会社を選択するでしょう。
固定費の問題点は、毎月必ず出ていく費用ですので、極端な話1円でも安い方が良いということになります。
月々100円だとしても、年間1200円、10年だと12000円です。
たった、と言っては語弊がありますが、月々100円でも長期に考えれば、膨大な費用になります。
わたしの例では、大手キャリアの際は、月々10000円以上毎月支払いを行なっていました。
現在は、余裕のあるプランを選択していますが、毎月3000円です。
わたしの現在の使い方では、もう少し安いプランでも良いかもしれません。
ということで、月々7000円以上のお金が浮いたことになります。
このお金を何に使うかは、人それぞれです。
少し品質は悪いとしても、同じく電話ができてインターネットも使えますので、実際につかっていますが、あまり不満はありません。
この7000円を毎月積み立て投資に回せば、資産形成への第一歩となるように思います。
保険の見直し：必要な民間保険は3つ
- 生命保険
- 火災保険
- 自動車保険
公的医療保険は日本が世界に誇る最高の制度
日本の医療保険制度は、国際的にも認められています。
以前も、国際的に2番目に権威のある雑誌が、日本の保険医療制度の特集を組んだほどです。
この対局ににあるのが、米国です。
米国では、このような国民皆保険制度は長らくありませんでしたので、日本の感覚で旅行中に病気になった場合は、破産します。
これは冗談ではありません。
たとえば、集中治療室に1泊すると、250万円かかると聞いたことがあります。
現在では40兆円を超える医療費ですが、さすがにこのままでは破綻する可能性もないわけではありません。
とはいえ、現在でも優れた保険制度であることは事実ですので、この日本という地の利を活かして、資産形成へ足を踏み出す一歩にすることが可能です。
もっとも代表的なのが、国民皆保険制度です。
原則3割負担です。
以前は高齢者は、無料でしたが現在は1割負担です。
無料から1割負担でも、すごい反発であったと聞きました。
先にも書きましたように、このままでは医療保険制度は破綻しますので、もっともお金を使っている高齢者の医療費の自費割合も増加しなければならないときが、近い将来あるかもしれません。
現在は、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）により、医療機関への受診が差し控えられているように思います。
この状態が続けば、医療費も減少すると思います。
その一方、風邪の診療などで利益を得ていた、診療所は閉鎖を余儀なくされることもあり得る話です。
保険医療制度の話に戻りますと、日本の公的医療制度を使えば、どんなに医療費が高額となっても、最終的支払額は10万円程度で済みます。
これは、高額療養費制度といわれるものです。
例えば、オプジーボという薬があります。
この薬は、当初1瓶100mgで73万円という高額であり話題となりました。
年間3800万円のコストがかかるとされています。
現在では、薬価改定があり、どんどん安くはなっていますが、それでもまだまだ高価なお薬です。
さらに、日本人の2人に1人は生涯のうち、がんに罹るとされていますので、これからも使用頻度の高い将来性のある薬剤であると思います。
普通に考えて、年間1000万円稼ぐと高給取りと言われますが、それを遥かに凌ぐ値段です。
変な話ですが、年間300万の給与の人でも、このような高額な医療が受けられるということは、日本は幸せな国であるとともに、医療保険制度は喫緊の課題であるともいえます。
税金は沢山支払っていますが、その一部はピンチの際に役に立つ保険として、還元されることを考慮するのであれば、余計な保険にはいる必要性は少ないと言えるでしょう。
傷病手当金
障害手当金は、何らかの病気やけがで、1年半働けなくなったとしても、社会保険でカバーできる制度の事です。
病気や怪我は突然やってきますので、働けなくなった場合、生活を保証するために支給される費用になります。
障害手当金は、2階建てと言われ、1階部分は主に自営業方の国民年金を受給している方が対象となります。
そのため、自営業では1階部分の障害基礎年金1級と2級という区分になり、該当した分の保証が支払われます。
厚生年金を受給している会社員は、自営業者がもらえる1階に加え、会社員用の2階部分である障害厚生年金1−3級も支給されます。
会社員は、沢山税金を支払っていますが、このように怪我や病気の際には有益な制度が整っています。
受給額は概ね、平均月収の2／3のようです。
これらの、手当金に関しては、元気であれば何も考えることがありませんので、恩恵を受けることのない制度です。
実際に、突然働けなくなってしまえば、露頭に迷っていまいますので、病気の際には大変ありがたい制度の恩恵を受けることになり、日本ありがとう、となります。
とはいえ、病気になるのは、色んな面でネガティブな要素が強いですので、お金が支給されるとはいえ、病気にはならないのが一番です。
遺族年金
遺族年金は、その名のごとく死亡した場合に支払われる年金の事です。
残された家族にとっては、最ももらいたくないお金であると言えます。
遺族年金にも2種類あります。
これも、主に自営業と主に会社員で支払われる年金制度が異なります。
制度が異なるということは、支払われる金額も異なるということです。
①基礎遺族年金（自営業）
②遺族厚生年金（会社員）
障害手当金と同じく、会社員は①＋②支給されます。
ざっくりですが、夫が死亡した場合でも、子供3人で月35万の収入の場合、約15.6万／月支給されることになります。
子供が18歳を迎える、年度末（3月末）まで支給されます。
15年支給されるとして、子供の養育費がかかる間で約2800万円の支給になります。
学費など、子供は何かとお金がかかりますが、一般の死亡保険に入らずとも、上記の如く支給されますので、またしても良い制度です。
失業給付金
普通に働いていた人であれば、ハローワークで求職申込みを行えば支給されます。
働く意思を示す必要があります。
もちろん働く意思の無い人には支払われません。
社会人となり、大学院進学などの進学では、個人的経験ではもらえませんでした。
支給額の計算は以下の通りです。
①賃金日額 x ②給付額 x ③所定給付日数
退職前6か月で300万の給与総額の場合、300万/180日で、約16,000円/ 日が支給されていたことになります。
給付率50％（変動あり）として、160,000円 x 50％ ＝ 8,000円/ 日
8,000円 x 所定給付日数（120日）＝ 960,000円
ですので、年収総支給600万の方では、支給総額960,000円となります。
公的年金3つの財源
当然の摂理ですが財源がなけば、これらの日本が世界に誇る良質な制度は破綻してしまいます。
①現役世代が負担する保険料
②税金等
③積立金
の3つです。
現役世代の我々が支払う給与からも、①の保険料はがっつり差し引かれています。
②の税金も、しっかり引き落とされていますし、消費税という形でも支払っています。
③の積立としても、我々の給与から引かれています。
③に関しては、受給者が現役世代も支払っており、その分のお金を受給しているとも言えますが、これから先の制度は、人口動態的に釣鐘型から壺型となり、現役世代の負担は増える一方、受給世代になったとしても、もらえる額は少なくなることが予測されます。
年金受給額
厚労省のモデルでは、一般的家庭なら約22万／月となっています。
このモデルでは、65歳で受給開始し、90歳まで生きた場合、総支給額は6,600万円になります。
ちなみに、平均寿命は有名ですが、日本人の死亡年齢の最頻値（平均値ではない）である、最も多い年齢は約90歳と言われています。
これだけの金額を自分で準備するとなると、きついので年金制度は、やはり現時点ではあったほうが良い制度といえます。
介護保険
日本人に限りませんが、長生きの代償として、介護負担の増加があります。
自宅で一人では暮らせないため、ホームヘルパーなどを活用する事が必要です。
以前は、病院の入院期間も特に決まったものはありませんでしたが、それでは病院がいくつあっても足りませんので、国は政策として入院期間に制限を設けました。
全ての患者さんで、この規定された入院期間内での退院が出来るわけではありませんが、制限を設けることで病床の回転を促す役割も果たしています。
病院に入院する高齢者の多くは、介護保険を利用しています。
そもそも、高齢者で入院が必要になる患者さんの背景としては、フレイルと言われる、体力的にも限界な方が比較的多いです。
けれども、助けを借りてでも自宅で生活したいと言うのが、本音ですし、自宅での生活にはアクティビティの維持や日本の医療費としてもプラスに作用します。
国は、在宅での医療を推進しています。
今後もこの動きは、推進されるますし、妥当な政策であると思います。
そんな時に必要となるのが、介護保険です。
介護保険は、40歳を超えると、毎月支払いが必要になります。
介護にかかる保険は、国が管理運営している介護保険だけで十分です。
そもそも、保険とは母数が多く、支払対象が少ないということで成り立つ制度です。
しかし、介護保険は母数に比べ、分子となる対象者の数が圧倒的に多いです。
そのため、民間の保険では赤字となり、事業として成立しないということになります。
つまり、民間の介護保険には、入るべきではないということです。
公的介護保険があれば、500万程度の備えがあれば足りるとされています。
必要な民間保険は3つだけ
- 火災保険
- 対人対物無制限の損害保険（車・自転車）
- 掛け捨ての死亡保険（子供がいる場合のみ）
の3つです。
基本的に保険で支払うお金は、ほとんど保険会社のものになります。
保険の基本は分母が大きくて、分子が少なくため、その分の差額で保険会社は儲けることが出来ます。
一度契約してしまえば、解約するまでは、毎月自動的に保険料として支払われます。
毎月毎月、納めている保険料で保険会社の方は、給与を得ています。
そして、保険会社の方は結構いい生活をしています。
ということは、保険会社の給与は割と良いということがわかります。
健康な人が突然死亡する可能性は極めて低いです。
事故による死亡は若年者で多いですが、近年はは事故も減少傾向です。
介護保険のところでも少し書きましたが、基本的には儲かる仕組みというものには、それなりの仕組みがあります。
あくまでも、確率論での話ですが、めったに起きない事象に対し、給与の一部を支払い続けるのは、効率的なお金の使い方であるかは、一度立ち止まって考えるべきです。
一度支払いを行なってしまうと、なんだかもったいない気になりますので、病気をするまでは入り続けるという方もいるかもしれません。
このような行動を、サンクコスト効果とかコンコルド効果と言います。
コンコルドは、莫大な開発費用と運用コストの割には、輸送できる人数もすくないため、一部のお金持ちしか乗ることが出来なかったそうです。
こんなにコストをかけたのだから、終わらせるわけにはいかない、という心理のことを行動経済学では、サンクコスト効果と呼びます。
いつまでも、保険の支払いを続けても、何の特にもなりませんが、いつかいつかの病気や怪我に備えてお金を浪費してしまっているかもしれません。
携帯電話でも同じですが、あれこれ考えた結果、中途解約を行うと、違約金は発生しますが、格安キャリアに変えると数ヶ月で元を取れます。
死亡や怪我など保険金を使う事象が少ないからこそ、保険会社は存続できるということを、今一度検討し保険の存続には検討の余地があると思われます。
持ち家か賃貸か
この議論は、長らくの論争で終わりのないテーマです。
特に結婚後、子供が出来ると、次の目標は夢のマイホームが一般的な流れだと思います。
わたしもマイホームですが、いろいろな問題はあります。
まず、マイホームは購入時がピークです。
購入時は、まとまった金額が必要です。
しかし、購入後の修繕積立金や管理費などは、新築の最初が最も安価です。
また、自宅を購入するということは、自宅に付随する家電まで購入しているうということになります。
たとえば、食洗機やエアコン、ほかには賃貸では意識することのない換気扇なども含めて、マイホームとして購入しています。
家も経年劣化しますが、家電も劣化します。
家電だけではなく、水道や棚やクロスなど、挙げるとキリがありませんが、これらも間違いなく日々劣化していきます。
ということは、家電であればどこかで壊れますし、家財であれば修繕が必要になります。
一方、賃貸であればこれらの元々付随していた家財や家電についても、貸主が修理をおこないます。
賃貸のほうが、高くかんじますがこのように、長期的に考えると賃貸の方が、動きも制限されず良い点も多いです。
持ち家は、資産になるといいますが、それはリセールバリューの高い家に限っての話です。
そんなリセールのよい物件であれば購入してもよですが、そんな物件はなかなかないのが現状です。
仮にあったとしても、駅チカの高額物件になります。
高額であっても、人気物件であれば、売却により利益を得る事も可能です。
例えば、10年住んで購入時とおなじ金額で、自宅が売れたとします。
まあ、実際はそんな都合よくいきませんけど。
その場合は、10年分の家賃がタダですので、家賃15万なら10年間で1800万円が浮いた計算になります。
ほんとに売れる物件であれば、売る前提ですが、多少高くても長期的戦略としては利点もあります。
とはいえ、持ち家だとローンの金利や固定資産税など、家を購入した事で余分にかかる費用もあります。
ローンの金利だけでも、借りた金額にもよりますが、1000万は超えてしまいます。
リセールバリュー
予断ですが、リセールバリューは、家に限らず車など高額なもの以外でも、最近は売れるものが多くなってきています。
いわゆるメルカリなどの、フリマアプリを使うことで取引が簡単になり、かつ安全に出来るようになりました。
そのため、素人でもいきなり自宅の不用品を売ることが出来るのです。
不用品にも程度がありますが、自分にとっての不用品でも、他人にとっては宝物であることはときにありますう。
このように、お金以外の物が循環するというのは、個人的に良いことだと思います。
子供用品などは、大きくなったら使いませんが、その年代の子供にとっては宝の山です。
そうやって、代々受け継がれることで、モノの利用価値自体も向上するのだと思いますう。
賃貸物件の注意点
賃貸物件は安く借りるための、努力が必要です。
まず、仲介手数料は原則家賃の0.5ヶ月分でOKとされていますので、それ以上搾取してくる仲介業者に関しては、毅然とした対応が必要です。
クリーニング代や火災保険も言われたものが自動的に付帯されているのではなく、本来は自分で選べる場合が多いので、余力があるなら自分で選んだほうがよいとされています。
火災保険やクリーニング業者もお互いWin-Winの関係性で成り立っている場合もありますので、本来の相場よりも、いわゆるボッタクリされているケースもアルようです。
特に古くなった物件の家賃は、交渉により多少は融通が効く場合もあります。
長年済むと、家も古くなります。
古くなった家の人気は当然下がります。
人気が下がると苦肉の策ですが、家賃を下げざるを得ません。
家賃を下げて空き家を減らすと、先に住んでいた人との値段に差が生じます。
その様な、自分の契約した場合とのギャップがある場合には、交渉の余地があるとされています。
大家さんも、空き家を作ると収入が0円になり、管理費だけが増え、物件は古くなるという悪循環になります。
そのため、人気度合いにもよりますが、多少安くても空き家の方が困るとされています。
退去時は、入居時同様不要な請求が多くあるので注意が必要です。
本来、クロスの張り替えなども、張替え範囲の明記が必要ですが、素人はそこまで見ずにサインしてしまいます。
知っている人からすれば、いわゆるいいカモです。
請求書は必ず自分の目で確認し、本来修繕する必要が無いものまで請求されていることがないか確認します。
経年劣化に伴う傷は、借り主による修繕は不要とされています。
そのため、貸主が自分で修繕を行う必要があるのですが、知らない人は搾取されているかもしれません。
当然ですが、落書きや故意に開けた穴などは、修繕を行う必要があります。
一方、通常の生活で発生する痛みや汚れに関しては、修繕の必要はなく、支払う必要もありません。
原状回復とは借りた当時の状態に戻すことです。
経年劣化に関しては、加算されません。
例えば、タンスやソファーの足で凹んだフローリングも経年劣化となります。
火災保険の使い方
火災保険は入らなければならない保険です。
たとえば、壁にものをぶつけてクロスを傷つけた、子供が落書きをしてしまった、誤ってものを落として洗面台を壊してしまった。
など、幅広い保障が付帯しているのが、火災保険です。
しかも、何回でも使える優れものです。
火災保険は家災保険と憶えましょう！
火災保険の保証内容に、「借家人賠償」の「不足かつ突発的な事故（破損・汚染）」がついていれば直せますので、該当するものがあれば、積極的に使用したほうが良さそうです。
格安保険には付帯していないものもありますので、注意が必要です。
引っ越しの費用を安くする
大手は使わない
繁忙期を避ける
作業の時間帯を指定しない
不用品は自分で処分
荷造りは自分で行う
どんなものにも共通している事ですが、大手は広告費などが余分にかかります。
その割に、サービスが多少よいと思います。
お金のある方は、サービス重視でよいと思いますが、一般の方は少しでも引っ越しを安く済ませるために、大手ではない会社を利用します。
引っ越しは、会社によってはとても嫌な思いをする場合もありますので、信頼できる会社を選択したほうがよいでしょう。
とはいえ、口コミや紹介、何度も利用しているのであれば、割引制度の利用などを上手に利用して、引っ越しにかかるムダな出費を抑える努力が必要です。
繁忙期は、ホテルや航空券と同じく引っ越し代金が高騰します。
3月末などは、ほんとに忙しそうにはたらいています。
とはいえ、最近は働き方改革の影響もあり、引っ越しすらできない人たちもいるようです。
繁忙期を避けることは、お互いにとっての利点になります。
利用者にとっては当然安くなりますし、業者にとっては次から次へと続く引っ越し作業というのもありませんので、より丁寧に引っ越し作業を行ってくれるかもしれません。
前もって引っ越しの日程が調整出来るのであれば、繁忙期をずらすのは賢い選択かもしれません。
通常、賃貸物件は4月契約が圧倒的に多いと思います。
そこで、3月や4月入居などの繁忙期を逃すと、今度は賃貸の優良物件の件数が減少する可能性もあります。
そのへんは、上手に調整して良質な物件を選択できれば良いと思います。
ほかにも、作業の時間帯を指定しない、不用品は自分で処分する、荷造りは自分で行うなどの引っ越し作業を浮かせるための方法がありますので、余裕のある方はぜひ実践してみると良いと重います。
当然、引越し業者に頼むと自分でやるよりも処分費用等も高価になりがちです。
自分で出来ることは、可能な範囲内で行うと結構な節約になると思います。
もちろん面倒な場合は、依頼すればよいのですが、バカにできないほどの金額になる可能性が高いです。
車について
車は生涯で4000万円かかるとされています。
私の近くには、2000万以上するスーパーカーを10代くらい所有している方もいます。
一台5000万の車もあり、まさに走る家みたいなもんです。
特別なお金持ちになれば、そのような車の使い方も出来ると思います。
特に首都圏では、車はいらないですし、駐車場もなかったり、あっても高額だったりで、車を持つことでの不便が増えるとも言えます。
火の車とはよく言ったもので、ほんとに車は金とり虫です。
車にのれば、ガソリン代や洗車台、オイル交換、タイヤ交換など余計な出費が増えます。
そこで節約のために、乗らなければお金がかからないかと言われれば、乗らなくてもお金はかかります。
毎年の保険、2年に1回の車検、毎年の税金、毎月の駐車場代、乗らなくても車は色々と故障します。
そう考えると、最近流行りのカーシェアやタクシーを利用したほうが、余程お得です。
当然ですが、これらを毎日使うようでは、車を購入した方がさすがに安いと思います。
住まいの賃貸・購入議論とおなじで、これらのレンタルであれば、レンタル代+ガソリン代だけを支払えば良いからです。
購入の場合は、故障費用や税金など納める必要がありますので、どうしても高額になってしまいます。
車の購入
仮に車を購入する場合は、中古車かつリセールバリューの良いクルマを購入すべきとされています。
リセールバリューの高い車とはつまり、人気車の事です。
例えば、高級車の代表であるメルセデス・ベンツSクラスは超高級車ですが、スポーツカーのフェラーリなどと比べると圧倒的にリセールバリューは悪いと言われています。
これは、メルセデス・ベンツを購入するお金持ちは多いけど、中古で購入するそれほどお金持ちで無い方にとっては、積極的に購入を検討すべきものでは無いからです。
リセールバリューを考慮するのであれば、中古車の人気車種を購入する方が、購入時と売却時の値段差がそれほどつかないため、よいとされています。
逆に、新車との値下がり幅の観点からは、メルセデス・ベンツSクラスはお得と言えるかもしれません。
自動車保険
新車だと、必ずつけたくなる車両保険ですが、車両保険をつける事で、支払うべき保険の金額が急上昇してしまいます。
結局事故をおこして、修理すると翌年の保険金が増加してしまうため相殺してしまいます。
そのため、車両保険は不要である、と著者は述べています。
個人的経験では、運転が下手で事故を何度も起こす人がいましたが、そのような人にとっては、翌年からの車両保険が高騰しても、必要なのかもしれません。
けれども、それほど事故を起こさない人にとっては、車両保険は不要ですし、修理費用と保険金の値上がり分を相殺すれば、車両保険は不要であるといえます。
自動車保険で必要なものは、対人対物無制限、弁護士特約は付帯しておいた方がよいです。
例えば、事故した相手が医師の場合は、過去5億円を超える損害賠償を請求された例もあります。
例えば、1億円の保証だから流石に大丈夫だろうと思っても、上記のように5億円の請求例もありますので、無制限が基本です。
とはいえ、普通の安全運転を心がければ重大な事故に巻き込まれる可能性は低いですので、そもそも事故をおこなさい前提としての振る舞いが最も重要です。
サラリーマンも節税が必要
稼げば稼ぐほど、税金として国に持っていかれてしまいます。
例えば、年収1000万だと、約260万税金で取られます。
お金持ちは、まさに国の為に働いてもらっています。
逆に、お金を稼ぐ人ほど、しっかりと税金対策を行う事が必要になります。
それで脱税したら、お金持ちの10分の1も税金を収めていない人たちから、何事だ！と叩かれます。
もちろん罪は罪ですが、一部のお金持ちのおかげで日本の社会保障システムなどは存続しているわけです。
その方々と比較すると、あまり国費として収めていないわたしにとっては、ありがたいシステムといえます。
とはいえ、毎月結構な金額が引かれていますし、その他でも税金は納めています。
この税金搾取をもう少し見直す事ができれば、お金も多少流動的になるのかなーなんて思ってしまいます。
住民税と所得税率
住民税は一律に10％ですが、所得税率は所得金額により変動します。
例えば、年収900万を超えると33％の税金を収める必要があります。
4000万を超える方だと、なんと45％も税金として持っていかれます。
ほんと、何のために働いているのかわからなくなりそうです。
頑張って4000万稼いでも、約半分の2000万は国に収めないといけないというのは、頑張って稼いだ人ほど悔しいのではないかと思います。
同じように汗水たらして働いたお金なんですけどね。
だからこそ、自分で稼いだお金を少しでも自分の為に使うために、税金対策が必要になります。
自分で使うと言っても、使い方は様々ですので、お金を使う事で活きたお金になります。
税金がかかるのは、支払われた給与ではなく、給与から控除を差し引いた、課税所得に課税されます。
サラリーマンの節税は、控除を活用して課税所得を下げることが必要になります。
税金の控除
- ふるさと納税
- 医療費控除
- 扶養控除
ふるさと納税は以前よりお得感が減ってはいますけど、やらない手はないと言われています。
やったことのない人にとっては、ハードルが高いかもしれませんが、インターネットショッピングと基本的には同じです。
気をつけるのは、
- 自分の年収に応じた寄付金の上限以上の寄付を行わない事
- ワンストップ特例は5つの自治体までであること。
- 封書が届いたら必ず手続きを行うこと。
くらいです。
それぞれ、ふるさと納税サイトに詳しく解説がありますので、節税への第一歩としては簡単ですので、是非やりましょう。
ワンストップ特例制度を使用すれば、面倒な確定申告を行う必要がありません。
まずは5つまでの自治体で自分の気になるものを頼んでみましょう。
他の控除である、住宅ローン控除などを使用している場合は、控除額が減ってしまうので、寄付額に注意が必要になりますが、出来ないわけではありません。
医療費控除
医療費控除は、以外にもインプラント、レーシック、不妊治療なども対象です。
ただし、美容整形に関しては、当然かもしれませんが、対象外となっています。
また、受診に伴う交通費も支給されるようです。
若い人では、医療費がそれほどかからないとされていますが、インプラントなどは金額も100万円を超えますので、是非とも使用したい制度です。
サラリーマン最大の節税は、副業
副業では、経費が使える
事業所得では、売上ー経費ー控除（青色申告特別控除）＝課税所得 になります。
経費が引かれるというところがポイントです。
経費とは、事務所とて使用している家賃や、書籍、交際費といわれる仕事に関連した飲み会の費用など、あらゆるものが経費として申請できます。
事業所得では、青色申告特別控除が使える
最大、65万円の控除が受けられます。
これほどの控除が受けられるのは、個人事業主のメリットです。
だからこそ、副業で稼ぐ必要があります。
申請には、多少煩雑なようですが、情報は飽和していますので、65万円ですので、やらない手はないです。
社会保険料の負担が減る
社会保険は課税所得ではなく、給与にかかるので、控除を増やしても変わりません。
しかし、副業で稼いだ事業所得には社会保険料がかかりません。
例えば、給与が1000万なら1000万に対し社会保険料がかかります。
給与500万、副業での事業所得500万（計1000万）なら、給与の500万にしか社会保険料がかかりません。
つまり、税金対策をするのであれば、給与を増やすのではなく、副業での事業所得を増やす努力が必要という事になります。
給与以外の所得を稼ぐたための、努力が必要です。
金利に注意
4大金利
- 住宅
- 車
- 奨学金
- リボ払い
例えば、消費者金融の金利18％で30万円を借りた場合、30年後には7100万円になります。
貸す側にとっては、とても美味しい条件だけど、借りる側にとっては、金の呪縛となる可能性もあります。
それが金利ですので、金利という前提を無視してまでお金を借りる必要があるかどうかは慎重に判断する必要があります。
住宅ローン
住宅ローンを使わずに、自宅を購入している方はごく少数だと思います。
高額であるほど、長期になるほど金利で支払う総額は増えますので、まずは身の丈にあった物件を選ぶということが大切かと思います。
車のローン
車も家についで高額ですが、ついローンを組んでまでいい車を購入してしまいがちです。
特に男性は車好きが多い（最近はそうでもありません）ので、見栄のために背伸びしていい車を購入しがちです。
車は売る事もできますが、事故をおこせば一瞬で自分の資産はなくなります。
そして、ローンだけが残ります…
また、ローンの金利が住宅ローンと比べると高いです。
つまり、お金が貯まってから車は一括で購入したほうが良さそうです。
奨学金
奨学金だと、未来への投資ですので、ついよいことのように考えてしまいがちです。
奨学金の種類にもよりますが、ここでも金利が発生します。
大学に合格し、進学のために奨学金を借りて、意気揚々と大学生活が始まったはよいですが、自分と合わない場合もあります。
その場合、退学となり奨学金が支払えなくなる方もいるようです。
大学での学業とは全く関係のないところで働きながら、奨学金を返済し続ける事にもなりかねません。
学業のためとはいえ、金利は金利ですので、借りるかどうかは慎重に吟味する必要があります。
リボ払い
最近は電子マネー決済が一般的になってきており、クレジットカードの利用もすすんでるのかもしれません。
個人的にリボ払いはつかったことがないのですが、クレジットカードでの支払い方法をボーナス払いや分割払いにし、先送りすることで一定の金利が発生します。
カードでの支払いには、利点しかありませんが、その中の少ない欠点が、リボ払いであると言えます。
自動車ローンと同じく、借金してまでの購入は悪であると認識すべきだと思います。
小さな副業から始める
副業は最大の節税です。
もちろん様々な手続きや申請が必要ではありますが、ちいさなことから始めてみましょう。
家のなかの不要なものを売る。
最近はやりのメルカリやヤフオクなどを使って、不要なものを処分しましょう。
処分すると、家に不要なものが減って整理にもなります。
また、自分にとっては、不要なものでも、他人にとっては宝物である場合もあります。
売却額にもよりますが、今まではお金払って廃棄していたもので、新たにお金が生まれるわけですから、多少面倒ではありますが、やらない手はなさそうです。
慣れてきたら、せどりといって、メルカリなどで安く購入して高く売るなどの副業も可能となります。
とはいえ、せどりは購入しては売るの繰り返しなので、負担の割には稼ぐ事は難しいかもしれませんが、上手に稼いでいる方もいらっしゃるようです。
ちなみに、せどりという行為は違法ではありませんが、転売が禁止されているものもあり、注意が必要です。
SNSを始める
SNSの利点は、
- 情報感度が高くなる
- 伝える力と発信力が鍛えられる
- 副業や転職をする上で有利
と言った点を挙げられています。
SNSの1つであるツイッターは、いわゆるつぶやきですが、ほんとに自分のつぶやきを書いても誰も共感してくれません。
ですので、相手の目線でつぶやき共感を得るためにはどうすればよいか、考えて投稿するとよいとされています。
また、140文字（長文書くひともいますが）という決められた文字数で、自分の伝えたいことを完結に記載する行為は、プレゼンやサマライズする練習にもなります。
副業のタイプ：フロー型とストック型
フロー型は肉体労働で、自分の体を動かさなければ、収入が入ってきません。
一方ストック型は、体を使うのは最初だけです。
例えば、極端ですが本の出版をした場合は、出版と重版されすれば、あとは売上に応じて自分の収入として入ってきます。
プログラミングやウェブデザインも同じです。
一度作ってしまえば、あとは自動的に収入が入ってきますので、まさに金のなる木といえます。
そのため、目指すべきはストック型といえます。
最近はYoutubeも人気で、動画を作成したあとは、視聴数によって自分の収入になりますので、代表的なストック型と言えるでしょう。
やってはいけない副業
- アルバイト
- ネットワークビジネス
- 副業としての投資
- ノウハウも身につかず、未来に単価も上がらない仕事
医師の方にとっては最も多くやっている副業のアルバイトですが、自分の体を動かさないと収入が得られないのでは、副業の目的としては、本末転倒と言えるでしょう。
また、給与所得を増やせば、給与にかかる税金が増えてしまうので、結果的に自分のお金も増えますが、国に収めるために働くことになります。
医師の方は、1日のアルバイトで少ない方でも10万円以上もらうことが多いようですので、効率的とは言えますが、自分の体が壊れた瞬間にその収入源は得られなくなります。
よって、税金と向き合いつつ、副業として稼ぐ術を身につけることが必要です。
投資に回す
投資は余剰金で行うのが鉄則です！
生活防衛資金（貯蓄）は、会社員で6か月分、自営業で1年分が目安になります。
その余剰資金を浪費に回すか、投資に回すかで資産所得による生活ができるかが決まってきます。
つまり、余剰資金を投資に回し、その投資により発生した利益で生活をするというのが理想的といえます。
投資による利回りの目安
投資の神といわれるウォーレン・バフェット氏でも、年利22％とされています。
これは、驚異的な数字なのですが、世の中にはこれ以上の年利が可能であることを謳った詐欺があるので注意が必要です。
一般人であれば、年利6％前後が目安とされています。
美味しい話は、基本的に詐欺ですので、注意が必要です。
投資商品
- 株式
- 債権
- 不動産
- コモディティ（商品）
- 預金
株式はハイリスクハイリターンなので、儲かる可能性も高いが破産するリスクも高いと言われています。
債権は、ローリスクローリターンで、長期的な年利は、0.3−4.2％です。
銀行に永遠と預けるよりは、賢い選択です。
不動産の年利は、4.1−6％程度です。
不動産は、人が住んでくれる限りは収入となりますが、事件が起きた際などは一気に不人気物件となります。
住んでくれる人がいなければ、ただの負債となるので注意が必要です。
コモディティ（商品）は、金やプラチナも含みます。
特に金はインフレに強く、安全な資産と言われるが、値動きが激しいとされています。
お金がほしい時が売りどきとは限らないのですが、値崩れしない比較的安全な資産といえます。
預金も投資商品の1つですが、現在の日本は長らく超低金利のため、利益よりも損失の方が大きいといえます。
そのため、経済へ関与しないお金である預金は、投資の観点からも、経済的観点からも良くないとされています。
インデックスファンドへの投資
プロの運用かつ1つ購入するだけで分散投資になります。
通常、日経平均やTOPIX（東証株価指数）と呼ばれるような、指数と同じ動きをします。
重要なのは、持ち続けること。
アクティブファンドと言われるプロの投資家でも、インデックスファンドには勝てない確率のほうが高いとされています。
ドルコスト平均法
手持ちのお金を、毎月金額を決めて投資する方法です。
NISAやつみたてNISAは投資で儲けたお金に税金がかからないので、余剰資金さえあればやらない理由がありません。
また、つみたてNISAは、金融庁が信頼性の高い商品を厳選して提示しているので、極極論ですが、何を買っても大損はしないといえます。
オススメは、eMAXIS Slim 米国株式（S&P500）
インデックスファンドの取り崩し方法
①引退時の資産残高x4％を定額で取り崩し続ける
②毎年の資産残高x4％を定率で取り崩し続ける
①は4％x25年で残高が0になるけど、②なら過去の有名な研究では30年後の資産は、96％も残る事が分かっています。
この4％はインフレ率も計算に入れているため、妥当な数値といえ、現代でも通用すると言われています。
まとめ
- まずは、生活資金とし出ていくお金を見直す
- 特に保険やスマホ代などは、代替可能なものを検討する
- 自宅は、購入よりも賃貸の方がよいかもしれない
- 車は毎日使用しなければ、カーシェアやタクシーへの代替を検討する
- 副業はちいさなことから、まずはじめてみる
- 余剰資金が有れば、貯蓄ではなく投資に回す
- 投資先としては、インデックスファンドのS＆P500がオススメ
